仮想通貨の今後は?バブル崩壊で下落か上昇か市場規模や企業、購入層から考察

仮想通貨の今後は?バブル崩壊で下落か上昇か市場規模や企業、購入層から考察

仮想通貨 ビットコイン

2017年の年末から2018年年初にかけて、暴騰した仮想通貨。

その後3か月にわたり下落し、4月中頃に少し上昇の兆しを見せています。

下落していた3か月間、仮想通貨バブル崩壊やビットコイン下落のニュースをよく目にすることが多くなりましたが、仮想通貨はこのまま終わってしまうのでしょうか。

この記事では、市場規模やブロックチェーンの将来性、仮想通貨投資家の割合などから今後の仮想通貨全体の今後を考察していきたいと思います。

なお個別の通貨の騰落については、考察しません。なぜなら僕はリップラーww

リップルびいきの記事になってしまうこと間違いなしです。

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仮想通貨の市場規模

まず、仮想通貨の市場規模を見ていきます。

金融庁が発表した「仮想通貨交換業に関する研究会」の資料を見てみると

仮想通貨 時価総額
金融庁より

27兆4,339億円の時価総額となっています。

ちょうど一年前(2017年3月末)はどうだったかというと、約2兆5千億円。

一年間で市場全体として11倍ほどの成長をしています。

その他の金融商品の市場規模

ではこの27兆円というのはその他の金融商品の市場と比べるとどうでしょうか。

まずは金(ゴールド)。

金の時価総額は約890兆円。仮想通貨と比べるととんでもなく大きな市場規模ですね。

次は株。

国内の一部上場企業全体の時価総額は約638兆円。

世界全体の株式時価総額が7811兆円。大きすぎてワケがわかりません。。

昨年1年間で10倍に成長したといってもその他の金融商品と比べた場合の仮想通貨の時価総額は、まだまだ小さいことがわかります。

その他の市場との比較はこちらのサイトがビジュアルで比べていて面白いのでご紹介します。

All of the World’s Money and Markets in One Visualization

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仮想通貨はバブルなのか

1年間で10倍に成長した仮想通貨ですが、ピークの時価総額は約89兆円。

ここ3か月で約72兆円もの価値が失われました。

ほとんどの通貨がピーク時の価格の5分の1以下の価格となり、仮想通貨バブルの崩壊と言われるようになりました。

でも、仮想通貨って果たしてバブルだったのでしょうか?

もしかしたら昨年末から今年にかけての上昇は今から考えるとバブルだったのかもしれません。

1年間の仮想通貨の時価総額を現したチャートを見てみます。

仮想通貨 時価総額 チャート
coinmarketcapより

上の図の赤丸で囲った部分が仮想通貨の時価総額が急激に上昇した時期です。

下に引いてある赤い線が、昨年より割れることなく続いている、仮想通貨時価総額の成長トレンドライン。

明らかに、赤丸の時期だけが飛びぬけていることがわかります。

下の黒い棒グラフが24時間の取引量(出来高とよばれるもの)です。

赤丸の時期だけ出来高も多かったことが見て取れます。

市場の成長に伴って上昇する

僕が考える仮想通貨の今後のシナリオはこうです。

現在の価格帯が底値で、今後は上のチャートの赤線(トレンドライン)に沿って市場全体は緩やかに成長する。

そう考える根拠を次にまとめます。

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ブロックチェーンの将来性

僕が市場全体は緩やかに成長すると考える根拠は、2点。

  • ブロックチェーン関連技術はどの市場でも採用されていくだろう。
  • 仮想通貨へ投資している人の割合は今後も増え続けるだろう。

このように仮想通貨全体をとらえています。

通貨以外で使われるブロックチェーン技術

仮想通貨といえば、そのボラティリティの高さや爆発的な価格の上昇ばかり話題にのぼりますが、その根幹にある技術、ブロックチェーン関連技術はほんとうに素晴らしいです。

  • 障害に強い
  • データ改ざん不可
  • 仲介者を省いてコストをカットできる
  • スマートコントラクト

このような特徴があるブロックチェーン関連技術は現在の経済やビジネスの仕組みを大幅に変え、便利にしてくれるパワーがあります。

通貨以外でブロックチェーン関連技術が研究、運用されている例を紹介します。

NTTサービスエボリューション研究所

コンテンツの真正性や権利が正当なものか証明するサービスや映像利用の許諾、編集の履歴管理などをブロックチェーン関連技術を用いて実現しようとしています。

野村総合研究所

ブロックチェーン関連技術、特にスマートコントラクトを証券取引に活用できないか研究を住信SBIネット銀行などと行っています。

積水ハウス

積水、世界初のブロックチェーン活用した不動産情報システム構築

東京 9日 ロイター] – 積水ハウス(1928.T)は、ブロックチェーン技術を活用して不動産賃貸契約を実行する新たな「情報システム」を2018年夏以降に首都圏で稼働させる。不動産分野で同技術を駆使したシステムによる本格的なビジネス展開は、世界でも初めてとみられる。物件情報収集から入居契約まで手元のアプリで手続きが可能となり、コストや時間を大幅に削減できる。

仮想通貨へ投資している人の割合

僕が上がるだろうと考える根拠の2点目。仮想通貨へ投資している人の割合です。

 

仮想通貨 投資家 割合
金融庁より

金融庁発表の資料によると、仮想通貨に投資している日本人は350万人。そのうち90%が20代から40代の人が占めています。

今後、取引所のセキュリティに対する規制の強化、投資家保護が整備されていけば、50代から70代の投資家の資金が入ってくると考えます。

現在の仮想通貨の投資環境は、株やFXにくらべて、複雑です。

もっとシンプルに、安全になれば50代以上の資金が入ってくるのではないでしょうか。

もう一つ面白いデータ。

 

非所有者による仮想通貨への投資検討は50%超、仮想通貨サポートセンターの調査から

この記事によると仮想通貨を持っていない人の55%が今後仮想通貨に投資をしたいと考えているそう。

仮想通貨投資をやっていない理由は「どう始めたら良いのかわからない」「多くの管理サイトが多言語だから理解できない」とのこと。

このあたりも改善されていくと思っているので、新規資金の流入はこれからも続くんじゃないかなと考えています。

今後の仮想通貨はどうなる

ということで、僕は仮想通貨全体の未来については相当楽観的です。

市場規模、新規マネーを考えると、たぶん価格は上昇していくんじゃないかと。

でも、すべての通貨が上昇するとは考えていません。

詐欺まがいのICOがまかり通っている現状は絶対おかしいので、規制が必ず入るはず。

そうなると実需に伴う有益な仮想通貨にお金が集まってくるのではないかと考えています。

いまから仮想通貨に投資する人はまだまだ先行者です。右肩上がりの市場では早く投資すればするほど、市場の成長のメリットを受けることができます。

まだ仮想通貨を持っていない人は、価格が安いうちにはじめてみてはいかがでしょうか。

初心者におすすめの取引所をまとめています。

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